0円〜。PC・モバイルを活用したeラーニングシステムが、5分で運用開始。『edulio』新登場！

効果的なアウトプット学習で資格試験の得点力向上をサポートするWebサービス「myDesk」(マイデスク)を運営する株式会社マイデスク(所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：松野広志)では、このほど、必要な学習機能と管理機能を網羅し、高い学習効果を発揮するクラウド型のモバイルラーニングの基幹システム『edulio』（当社システム名：エデュリオ、URL: http://www.edulio.com/ ）の提供を9月10日から開始します。

『edulio』は、PC・モバイルを活用した語学、資格試験、受験学習、企業内でのスキルアップ講座など、さまざまな分野のインターネット学習環境を、安価に、しかも、効率よく構築するTotal Learning Platformです。動画、音声、PDF等のデータを教材として用意し、『edulio』の管理画面からそれらの教材をアップするだけで、PC・モバイル向けのeラーニングシステムが、わずか5分間で利用可能となります。

モバイル端末で利用できるため、いつでも、どこでも、誰にとっても使いやすいシステムを提供します。また、同時入札企業の1/5〜1/10程度という安価な料金設定を実現することにより、大手企業、大学、予備校といった教育機関から、学習塾などの個人事業主まで、幅広い分野で導入いただくことができます。

『edulio』の導入費用は、
システム利用料は無料ですが広告が表示される、Aプラン
一般企業や教育機関向けの1ユーザー月額315円(消費税込み)で利用できる、Bプラン
教材の通信販売を目的とする企業向けの、『edulio』導入によって得た売上の30％を設定する、Cプラン

の3通りがあります。

『edulio』の特徴は、「簡単に」かつ「安全」にシステムを構築し、運用できること、そして、業務サポート機能も充実していることです。

■PC・モバイル向けのeラーニングシステムを「簡単」に構築します。■

1.お申し込みから最短5分でお客様専用のeラーニングシステムをご用意できます。
必要な時にすぐに利用を開始することができます。

導入したその日から運用を開始することもできます。
2.スマートフォンやタブレット端末でも利用でき、いつでも、どこでも学習することができます。
　また、WindowsでもMacでもご利用いただけます。

3.常に最新バージョンのサービスをご利用いただけます。
バックアップや障害対応など、サーバーの運用作業は不要です。
データ消失などのリスクも低減できます。

■eラーニングを提供する企業等にも、利用するユーザーも「安全」にご利用いただくことができます。■

1.『edulio』は、eラーニング、モバイルラーニングのコストパフォーマンスはNo.1（当社調査による）です。
あらゆる規模、あらゆる業種のお客様にご利用いただけます。

2.安全にクラウド環境をご利用いただくため、常時SSLを無料でご利用いただけます。
また、『edulio』では、不必要な個人情報を収集いたしません。
個人情報を持たない事で万が一の個人情報漏洩のリスクを低減します。

3.きめ細かな対応で、日夜、機能向上に努めています。
障害対応はもちろん、各種のご意見やご要望に対しても迅速に対応いたします。

■業務サポート機能も充実■

1.学習が遅れているユーザーおよび管理者に対して自動アラートを配信します。
2.各種学習状況のレポートを出力することができます。
3.アンケート配信や回答の収集を行うことができます。
4.eラーニング・ユーザーへの一斉ニュース配信機能など、直感的に使いやすいユーザー・インターフェースを備えています。
5.汎用性の高いデータベース設計により、あらゆるパターンの教育カリキュラムに適合することができます。

『edulio』は、2012年5月に開発し、これまで大学、研修会社、一般企業、資格取得を支援する専修各種学校など十数社でβ版をご採用いただいています。
その中で、コンテンツ管理が容易、業務サポート機能が豊富、ユーザーの進捗が管理しやすい、本格的な過去問題の答案練習が可能、などの高い評価を得ております。

株式会社マイデスクでは、貧困の根本的な解決には教育が必要不可欠だと考えています。しかし、学びたくても学べない人が数多くいます。 また、その裏には、貴重な知識やノウハウを持っていても後世に伝える手段がない人々も大勢います。この、｢学びたい｣｢教えたい｣の気持ちを繋ぐべく、株式会社マイデスクでは、新しい形のeラーニングであるモバイルラーニングシステム『edulio』の提供を開始しました。

今後は、『edulio』の高い汎用性を生かし、2013年4月末までに国内企業で新規に10社以上（ユーザー数5,000人以上）の導入を目標とします。更には、2013年後半からは中国（台湾、香港含む）を初めとする東アジア・東南アジアへの展開も実施する予定です。