温度センサ開発のスペースワークス(京都府亀岡市/代表和田耕一)は、介護用に便利な呼出警報ができる「介護用携帯警報器」の新製品を開発した。
■介護の現状と背景および対応
介護に於いて、リハビリや散歩の移動時に呼出、防犯、護身防犯や緊急非常事態が報知できることや室内での呼出、火災の伴う異常温度、体調不良などの緊急非常事態が報知できることが必要で重要な事です。
■介護用携帯警報器の概要
1.警報器とピンスイッチと電池(DC4.5V)で電子回路を構成する一般的な防犯警報器に温度メモリセンサ(スイッチング機能)を回路接続して防犯機能付き異常温度警報器とし、外部入力端子を回路に設け、プラグを介して呼出押釦に回路接続する。
2.ピンスイッチは防犯・非常スイッチとし、警報器試験用も兼用する。
3.機器本体及びピンスイッチに各々のストラップを取付け、防犯機能と非常機能を持つ。
4.回路に外部入力端子を設け、プラグを介して呼出押釦を接続し、呼出機能を持つ。
【備考1】:警報器は電子ブザーを使用し、ピンスイッチはスティックピンスイッチを使用する。
【備考2】:温度メモリセンサは可溶絶縁電線(軟化)と形状記憶合金(復元)を利用して、組合せ一体化した製品です。設定温度は80℃です。
■介護用携帯警報器の設置
1.介護用携帯警報器を身体やベッド、椅子に装着して、呼出押釦を押し警報で報知ができる。
(1)例えば、介護のリハビリや散歩の移動時に、身の危険、盗難、ひったくり、体調不良などの非常事態が生じた時、呼出押釦やスティックピンスイッチにより、非常事態を電子ブザーの警報で報知できる。
2.介護用携帯警報器を部屋の扉やベッド、椅子などに吊して置けば、火災の伴う異常温度警報や呼出警報ができる。
(1)例えば1、室内での呼出や体調不良などの非常事態が生じた時、介護用携帯警報器の呼出押釦を押せば、非常事態を電子ブザーの警報で報知できる。
(2)例えば2、部屋などで火災が生じた時、介護用携帯警報器の温度メモリセンサが火災の伴う異常温度を感知し、電子ブザーの警報で火災の伴う異常温度が報知できる。
3.このように、介護のリハビリや散歩の移動時に、呼出、防犯、護身防犯、非常事態が警報で報知でき、室内での呼出、体調不良や火災の伴う異常温度などの非常事態が警報で報知できることで介護が安全で安心できる。
【参考事項】:火災の際、介護用携帯警報器のケース材質が変形(溶融)しても1分前後の警報音を発する。火災状況によりますが、火災の発生から通常20分程度の警報音を発することができる。
■介護用携帯警報器の特徴
1.身体やベッド、椅子に装着して、介護用に便利な呼出警報ができ、介護が安全で安心できる。
2.室内での呼出、体調不良、火災の伴う異常温度などの非常事態の警報ができる。
3.リハビリや散歩の移動時に、呼出、防犯、護身防犯、非常事態の警報ができる。
4.防犯警報器に温度メモリセンサと呼出押釦を組合せた製品です。設定温度(80℃)です。
5.防犯機能、非常機能、火災機能、呼出機能を兼ね備えた待機電力ゼロのエコ製品です。
6.携帯に便利な極めてコンパクトで軽量です。また、取扱いが非常に簡単です。
7.持ち運び/設置(吊す、置く、持ち歩く)が自由にでき、用途に応じた使用ができる。
8.消防法令基準の定める定温式感知器1種(120秒)の性能に対応できる製品です。
■温度メモリセンサの特徴
1.温度メモリセンサはスイッチング機能で待機電力ゼロのエコ技術です。
2.形状記憶合金は永続的記憶で錆がなく、一度作動すれば永続に保持する。
3.作動は電源不要の物理的動作で、誤作動がなく敏速で精度良く長年に渡り使用できる。
4.非復帰型で作動後の確認ができる。(一度感知作動/再不能。作動個所を削除し接続替え)
■介護用携帯警報器の用途
1.高齢者介護に使用できる。
2.身障者介護に使用できる。
■介護用携帯警報器の仕様
【1】介護用携帯警報器〔KIG-1PB〕 ◆標準価格 5,600円
「内訳」:〔1〕携帯火災警報器〔KIG-1〕+〔2〕呼出押釦(握り押釦)〔PB〕
〔1〕携帯火災警報器〔KIG-1〕 ◇標準価格 3,600円
(A)温度メモリセンサ:設定温度:80℃(±10) 熱感知方式 (B)警報器:音量100db以上(前方1m) (C)外部接点:a接 (D)電池:LR44型ボタン電池(3個)4.5V (E)ケース材質:難燃性ABC樹脂成型品(白、黒、赤、灰、黄、桃) (F)寸法:D40×W60×H20/mm (G)重量:約40g
〔2〕呼出押釦(握り押釦)〔PB〕 ◇標準価格 2,000円
(A)呼出押釦(握り押釦):1A・25V (B)プラグ付コード(1.7m)
【備考】:非復帰型で作動後の確認ができる。(一度感知作動/再不能。作動個所を削除し接続替え)
■お気軽にお問い合せ下さい。(なお、技術移転や共同開発などご関心のある方、お問い合せ下さい)