人手不足にどう対応するか

　現在、人手不足が非常に問題になっています。もともと人材の確保が難しかった中小企業では、この問題は非常に深刻です。私が顧問としてご支援している企業でも、家族の都合で退職した従業員の補充がうまくいかず、大変に困っています。今回は、人手不足にどう対応するかについて考えたいと思います。

応急対応する

　欠員が出た場合、最初にすべきは「人数不足への対応」です。「臨機応変にやるしかないではないか」というご意見も聞こえてきそうですが、この場面では準備の良し悪しが大きな差を生む場合があります。例えば飲食店のように様々な仕事を複数人で連携してこなす職場なら「あるメンバーが不在な場合、他のメンバーがどのように代行するか」を決めておく、運送業者のように同様の仕事を複数人でこなしている職場なら「人数が足りなくなった分、どんな仕事を断るか」を決めておくのです。欠員の場合だけでなく普段の突然の休暇でも、これらを決めておくことで仕事の進行や収益への影響を最小限に止められます。

　「代わりになる人がいない場合はどうするのだ？中小企業の場合、ある人の仕事を別の人もできるようしておく余裕など、ない。」そう言いたくなるお気持ち、分かります。しかし「工夫して対策をして下さい」と申し上げます。ここで二つの例をお話しします。一つは、私の友人が開設したレストランです。彼は料理ができませんでしたが、本場で食べた美味しいピザを世に広めたいと思い、腕の良いピザ職人を探してピザレストランを開設しました。しかしその職人は数年で故郷に帰らなくてはならなくなり退職してしまいました。代わりの職人を探しきれなかったのでピザレストランは閉店してしまいました。

　もう一人は、創業者ではなく父親の洋食店を料理人と一緒に受け継いだ友人です。彼自身はもともとサラリーマンだったので料理はできませんが、妻がお店に入り、多少の料理は見よう見まねでできるようになっていました。このため料理人が退職せざるを得なくなった時も、なんとかお店を継続できたのです。

「働きたい職場」であると伝える

　応急措置を施したら、次は次に働いてもらえる人の募集です。最近は、ハローワークだけでなく様々な媒体がありますから、いろいろと試しながら活用するのが良いでしょう。若年層人材を採用したいなら、テレビなどでよく知られている「転職サイト」などの活用が必須と言われているようです。

　「ハローワークにしろ転職サイトにしろ、いろいろ活用しているのに応募がない」というお話をよく聞きます。その時には、自社サイト（インターネットホームページ：HP）を確認した方が良いかもしれません。最近は、ハローワークや転職サイトだけで応募を決めている人は少ないようです。HPをしっかり閲覧し、応募する企業を見定めているのです。

　「企業のHPなんて、みんな同じだろう。そこで差が出るとは思えない。」そう思われる方もいるかもしれません。しかし応募者が殺到している企業の社長や採用担当者に話を聞くと「その理由はHPです」と言われることが多いです。魅力的なデザインがものを言う訳ではありません。応募者は「この会社で働くと楽しそうか？やりがいがあるか？」」を知りたがっています。応募が殺到している企業のHPでは、「この会社で働いてよかった」と先輩が感じていることが、しっかりと示されています。仕事が楽だとか、残業が少ないこととは限りません。逆に仕事が大変でも「お客様に喜ばれて嬉しかった」「自分の成長を喜んでもらえた」などの声が先輩から聞こえると「自分もそうなりたい」と思った人が応募してくるようです。

少ない人で対応できるようにする

　仕事のシフトなどで応急措置をして、その後間も無く人材補充できたら問題はありません。しかし今は、うまくいかない場合が多いようです。私のクライアント企業では半年経っても採用できない事例もありました。このような状況では、少ない人数でも儲けが出るように体制作りする必要があります。「それができるなら、とっくにそうしている。」確かにおっしゃる通りです。しかし人材不足が長期化した場合、少人数で事業を回して利益が出せる方法を模索するのは絶対条件です。

　ある企業の例からお話ししましょう。ある特殊技能を持つ従業員に欠員が出た時、取引金融機関は「大変ですね、資金が必要でしょう」と融資を申し出てくれました。しかし半年経つと「まだ補充できませんか？」としつこく聞くようになり、決算をまたいで不本意な数字が出ると「しばらく支援は無理」と言うようになりました。社長は「万が一、この状態が半年も続いて融資が受けられないと倒産してしまう」と発起一念、当該技能を必要とする仕事を抑えながらも利益を出せる態勢を整えてその期決算は黒字化を実現しました。金融機関取引も以前に戻って安堵することができたのです。

　人材不足は企業の未来を左右しかねないほど大変な問題です。しかし、運命にだけ身を任せるのはあまりにも危険です。人材採用から収益構造の変化まで、「できることはなんでもやる」との意気込みが、会社を救う原動力になります。

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